日本経済図説 第五版 (岩波新書) [新書]

日本経済図説 第五版 (岩波新書) [新書] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  経済発展の軌跡、国土と人口、産業構造、労働、金融、財政、国際収支、国民生活まで幅広く日本経済の実態を点検できる定番図説の改訂版。日銀の金融緩和策とアベノミクス、米中貿易戦争、パンデミック下のデジタル・トランスフォーメーション、脱炭素化などの構造変革まで、二〇一三年の第四版以降の激変を加味した。

• 目次

  Ⅰ　経済発展の軌跡
  ①近代化　②戦前と戦時中　③戦争被害　④復興から自立へ　⑤高度成長　⑥石油危機とその後の円高　⑦バブル経済の崩壊とデフレの長期化　⑧アベノミクス　⑨経済発展の諸要因　⑩経済停滞の諸要因　ここでひとこと／温故知新
  
  
  Ⅱ　人口・国土・環境・国富
  ①人口と人口動態　②少子化と高齢化　③変わる世帯と新たな問題　④国土と土地(不)利用　⑤過密と過疎：東京一極集中　⑥感染症被害　⑦自然災害　⑧海洋国家　⑨環境問題　⑩国富とその構成　ここでひとこと／共同体のヒト・自然・富
  
  
  Ⅲ　日本経済の構造とその変化(１)
  ①国民所得統計からみる日本経済：三面等価　②国内総支出：歴史的変遷と国際比較　③国内総生産：付加価値と生産性　④国民所得統計以外からみた日本経済：日銀短観他　⑤経済の中の農業　⑥農業生産の構造変化　⑦農業の構造改革　⑧林業　⑨水産業　⑩畜産業　ここでひとこと／耕すから市場経済の農業に
  
  
  Ⅳ　日本経済の構造とその変化(２)
  ①殖産興業　②製造業の高度化　③高度化後の製造業内の変化　④サービス産業⑤建設業　⑥エネルギー　⑦大企業と中小企業　⑧企業収益　⑨日本的経営　⑩研究開発と新技術　ここでひとこと／モノ作り、モノ離れ
  
  
  Ⅴ　情報通信の発展と情報化社会
  ①情報通信の発展　②情報通信の発展と物価　③情報化と雇用、所得　④情報化と生産性、企業経営　⑤情報化と産業構造　⑥情報化と国民生活　⑦５Ｇとその後　⑧情報化の社会的影響　⑨情報通信技術の覇権争い　⑩情報化社会の課題　ここでひとこと／距離が消えた
  
  
  Ⅵ　雇用・労働
  ①就業構造の変化　②就業条件と労働時間　③働き方改革　④非正規労働　⑤女性労働と労働環境　⑥高齢者雇用　⑦労働分配率の低下と賃金の低迷　⑧所得格差と賃金　⑨失業率　⑩外国人労働者　ここでひとこと／労働力の価値は誰が決める
  
  
  Ⅶ　金融・資本市場
  ①日本の貯蓄　②金融機関　③間接金融　④直接金融　⑤公的金融制度の改革　⑥証券市場・為替市場　⑦日本銀行　⑧金融政策・政策目標　⑨金融政策・政策手段　⑩フィンテックとデジタル通貨　ここでひとこと／金(カネ)は天下の回りもの
  
  
  Ⅷ　財政
  ①政府の役割　②財政の規模と構造　③歳出構造　④税制　⑤国債　⑥地方財政と地方の活性化　⑦財政政策　⑧財政再建の必要性　⑨ＭＭＴ(現代貨幣理論)　⑩財政破綻について　ここでひとこと／混合経済
  
  
  Ⅸ　国際収支
  ①国際収支の発展段階説　②貿易と経済発展　③輸出　④輸入　⑤サービス収支と所得収支　⑥金融収支　⑦貯蓄投資バランスと経常収支　⑧対外資産　⑨政府開発援助　⑩ＷＴＯとＩＭＦ　ここでひとこと／競争・協調・共生
  
  
  Ⅹ　国民生活
  ①経済力と生活の質　②消費水準と構造　③地価と住宅事情　④社会資本　⑤生活の安全性と消費者行政　⑥学校教育と生涯教育　⑦社会保障　⑧健康と医療と介護　⑨年金問題　⑩個人金融資産　ここでひとこと／モノやカネだけが対象ではない
  
  
  Ⅺ　日本経済の展望
  ①コロナ・ショックと日本経済　②コロナ・ショック後の日本経済　③感染症・自然災害対策　④経済計画と経済政策の指針　⑤財政・金融政策の展望　⑥経済運営と規制改革　⑦グローバル化の行方　⑧アジアの中の日本　⑨政治と経済　⑩平和と発展のための貢献　最後にひとこと／いま新しい「改革」を
  
  
  あとがき
  第五版あとがき
  日本経済年表(昭和－令和)
  
  
  図版作成＝風呂谷浩作

• 出版社からのコメント

  経済発展の軌跡、国土と人口、産業構造、労働、金融、財政、国際収支、国民生活まで日本経済の実態がわかる。

• 内容紹介

  経済発展の軌跡、国土と人口、産業構造、労働、金融、財政、国際収支、国民生活まで幅広く日本経済の実態を点検できる定番図説の改訂版。日銀の金融緩和策とアベノミクス、米中貿易戦争、パンデミック下で迫られるデジタルトランスフォーメーション、脱炭素化などの構造変革など、二〇一三年の第四版以降の激変を加味した。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  宮崎 勇(ミヤザキ イサム)
  １９２３‐２０１６年。東京大学経済学部卒業後、経済安定本部に入る。経済企画庁事務次官、大和総研理事長、経済企画庁長官などを歴任
  
  本庄 真(ホンジョウ マコト)
  １９４８年秋田県生まれ。早稲田大学理工学部卒業。大和総研理事等を歴任
  
  田谷 禎三(タヤ テイゾウ)
  １９４５年埼玉県生まれ。立教大学社会学部卒業後、ＵＣＬＡ経済学博士。国際通貨基金、大和証券を経て、大和総研常務理事、日本銀行政策委員会審議委員を歴任

日本経済図説 第五版 (岩波新書) [新書] の商品スペック