IIJmio
※ご自宅へのお届けは、開通が確認できた日から3~5日程度で、直接事業者より発送させていただきます。尚、初期費用に対してヨドバシカメラゴールドポイントの還元はございません。また配送・お申し込み内容の確認はIIJmioまでお問合せいただきますようお願い申し上げます。
月額料金・その他費用
※特に記載のないかぎり金額はすべて税込です

その他費用
※特に記載のないかぎり金額はすべて税込です

キャンペーン
※特に記載のないかぎり金額はすべて税込です

期間 |
2023年5月1日~5月31日
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特典 |
キャンペーン期間中にIIJmioモバイルサービス ギガプランをお申し込みのお客様へ、初期費用3,300円(税込)(キャンペーン期間以外における、初期費用定価)を1,650円(税込)で提供いたします。 ※音声SIM・音声eSIMを「新規契約」を選択してご契約の場合、初期費用割引は「1契約者様(mioID)あたり1回線まで」の適用となります。 |
キャンペーン対象外 |
以下プランを新規お申し込み、またはご利用中に通話定額オプションをお申し込みいただいた場合は、キャンペーン対象外となります。
IIJmioモバイルサービス(ミニマムスタート・ライトスタート・ファミリーシェアプラン、ケータイプラン) |

期間 |
2023年5月1日~5月31日 ※キャンペーンは予告なく変更、終了、延長させていただく場合がございます。 |
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特典 |
IIJmioモバイルサービスギガプランをお申し込み・またはご利用中の方が、キャンペーン期間中に通話定額オプションをお申し込みいただくと、通話定額オプションの月額料金を利用開始月から6ヵ月間410円(税込)割引します。 |
対象となる 通話定額オプション |
【対象となる通話定額オプション】 |
適用方法 |
【MNP転入/新規契約の場合】 |
注意事項 |
以下プランを新規お申し込み、またはご利用中に通話定額オプションをお申し込みいただいた場合は、キャンペーン対象外となります。 |
IIJmioの特長
※特に記載のないかぎり金額はすべて税込です
誰でも契約条件なしで1回線目からおトク!
月額料金の値上がりや2年縛り、契約解除料※もありません。
※ギガプランの場合
ドコモ・au両方の回線が使え、データシェアも可能。
家族バラバラのキャリア契約でもまとめて乗り換えいただけます。
※1 IIJmioモバイルプラスサービス(従量制プラン)はau網のみの対応です。
ネット申込みからの乗り換えでもスマホが使えなくなる期間なし。
SIMが自宅に届いてIIJmioに電話をかけた時点で開通となります。
最新のiPhone(iOS)をはじめとしたスマホタブレット400機種以上に対応。
新機種や最新OSの検証結果も随時掲載だから安心。
2台目・家族割りなど複雑な割引設定なし
ご利用までの流れ
※マイナンバー制度により送付される「通知カード」は本人確認書類としてはご利用いただけません。またマイナンバー法(番号法)に基づき、個人番号(マイナンバー)の記載された住民票は補助書類としてご利用いただけません。住民票を補助書類として利用される場合は、個人番号(マイナンバー)が記載されないよう申請時にご留意ください。
本人確認対象書類(コピー不可)
- 運転免許証
- ・有効期限内のもの
・各都道府県公安委員会発行のもの
・国際免許証は除く - 個人番号カード
- ・有効期限内のもの
・表面のみ(個人番号(マイナンバー)の記載された状態でアップロードされた 場合は、データを廃棄の上、再度データの上げ直しを依頼します)※ 「緊急連絡先」に本人以外の情報が記載されている場合は本人確認NGとなり再アップロードが必要となります。付箋などで隠し、データをアップロードしてください。
- 日本国パスポート
- ・有効期限内のもの
・パスポートに氏名を漢字で記載されているもの
・現住所及び氏名(漢字)を確認するため本人確認補助書類が必要 - 被保険者証
(国民健康保険/健康保険) - ・有効期限内のもの
・被扶養者の方はご自身の氏名が記載されている面の画像も必要※ 表面に「記号」「番号」「保険者番号」「QRコード」が記載された状態でアップロードされた場合は、本人確認NGとなり再アップロードが必要となります。付箋などで隠し、データをアップロードしてください。
- 特別永住者証明書
- ・有効期限内のもの
- 住民基本台帳カード
- ・有効期限内のもの
・顔写真付きカードのみ有効 - 運転経歴証明書
- 身体障がい者手帳
- ・有効期限内のもの
・住所の記載があるもの(記載が無い場合は「本人確認補助書類」も必要) - 精神障がい者保健福祉手帳
- ・有効期限内のもの
- 療育手帳
- ・本人確認補助書類が必要
- 外務省の発行する「身分証明票」
- ・補助書類として「住居証明書」も必要
本人確認書類と現住所が異なる場合
転居などにより本人確認書類と現住所が異なる場合は、上記本人確認書類のどれか1つと、下記のいずれかの補助書類1つをご用意ください。補助書類のみでは本人確認はできません。- 住民票(発行から3ヵ月以内のもの)
- ※住民票を取得する際は、個人番号(マイナンバー)を記載しないでください
※個人番号(マイナンバー)の記載された状態でアップロードされた場合は、データを廃棄の上、再度データの上げ直しを依頼します - 公共料金領収書(発行から3ヵ月以内で住所の記載があるもの)
- ※電気・都市ガス・水道のみ(プロパンガス領収書などは対象外)

